テレワークの実効性を上げるために
  コミュニケーションの円滑化  
  １.ネットワークにおける社員間コミュニケーション不足と業務上の支障  
テレワークにおける社員間コミュニケーションではオンライン会議、電話、電子メールなどが利用されます。オフィス勤務ではコミュニケーションを取ろうとする相手の様子を踏まえて、報告・連絡・相談や打ち合わせの機会を伺うことができるし、会議の合間などの隙間時間を利用して、雑談や雑談混じりの業務上のやり取りが可能ですが、テレワークでは相手の様子がわからないこともあり、適時に機会を見つけて、これらを実施することは容易ではありません。また、多くの会社では、分担業務が明確かつ具体化されている（いわゆる「ジョブ型」）わけではなく、誰が分担すべきか明らかではない業務も存在することなどから、各社員間での非公式な情報共有が業務の円滑化に資する面もあります。テレワークにおける社員間コミュニケーションの不足によって、業務遂行上の報告・連絡・相談の頻度が下がったり、非公式な情報共有がなくなるなどして業務上の支障が生じる可能性があります。

  ２.テレワークにおける会社・部署内での目標共有・一体性確保  
テレワークでは、各社員は、自身の業務遂行に集中することになります。仮に各社員が自身の業務遂行に集中して成果を出せば、会社や部署という組織としての成果につながるはずです。しかし、多くの会社では分担業務が明確かつ具体化されている（いわゆる「ジョブ型」）わけではないこともあって、必ずしも、各社員が成果を出す＝組織としての成果、と言い切れるわけではなく、組織としての方針共有や一体性確保が担う役割を無視することはできません。そのため、会社内や部署内での方針共有や一体感確保にも留意すべきでしょう｡

  ３.社員間の情報格差にも留意したい  
また、テレワーク社員と出勤社員が混在する場合には、会社はこれら社員間の情報格差について、留意したほうが良いでしょう。

  ４.対策の一例  
上司による定期的なフォローアップ面談・チーム内での雑談チャットの創設、週初め朝に実施する週例、部署内での定期ミーティングなどが考えられます｡